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業界研究

草食系は敬遠される!電機業界エンジニアの現状と求める人材 2016-09-09 15:00  
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草食系は敬遠される!電機業界エンジニアの現状と求める人材 2016-09-09 15:00  

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大手に入社したからといって安心できる時代は終わった

「安定」の代表格のように言われてきた日本の大手電機メーカーも、新卒で入社して長く勤めれば自動的に給与が上がっていく時代は昔の話になりつつあります。ビジネス環境が大きく変わろうとする中、大手メーカーに入社できたからといって安穏としている「草食系」人材は、必要とされていません。時代の荒波の中で求められる電機業界エンジニアの素質やスキルについて考えていきましょう。

安定の日系企業に入社したはずが、まさか外資に?!

電機業界の変革を示すもっともよい例は、大手電機メーカーと呼ばれる企業8社(日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通)の一角を占める東芝とシャープでしょう。
日本のお家芸ともいわれてきたテレビと液晶パネルをコア事業として注力してきたシャープは、韓国や台湾、中国のメーカーが低価格で高品質な液晶パネル技術を身に着けて追い上げてきた結果、激しい価格競争にさらされ業績が低迷。16年年初までは官民ファンドの産業革新機構が3000億円超を出資して、シャープの液晶事業を分社化し、18年頃に同機構が大株主となっている中小型液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)と統合して再建を目指していました。しかし、人員削減を嫌うシャープ経営陣は、台湾の鴻海(ホンハイ)工業の傘下入りをする道を選びました。鴻海は当初、シャープの雇用を維持する方針を支持していましたが、ホンハイのテリー・ゴウ(郭台銘)会長は、「飼い主を代えても悪い卵しか産まない鳥はいらない。シャープは残そうとするが、カットすべき人はカットする」と表明。利益を生まない、会社に貢献できない人材は断固としてリストラを進めていくとして、7000人規模での人材削減となる見通しです。

その昔日本の電機メーカーが世界シェアトップを独走していた時代に、シャープに新卒で入社して、定年まで勤め上げるつもりだった人にとっては、まさか台湾企業に勤めることになるとは、想像もしていなかったことでしょう。

日本を代表する名門企業の凋落

日本の電機業界が厳しい状況に置かれるようになった背景には、これまでのビジネスモデルが通用しなくなっているという現状があります。その背景には、中国・韓国の新興企業が技術力とコスト面での優位性をもってシェアを奪ったことに加え、リーマンショック後の景気低迷、東日本大震災によるサプライチェーンへの打撃、長引く不景気による日本国内の消費マインドの低下、欧州の金融危機で急激に進んだ円高などが複合的に絡み合っています。
総合電機メーカーの一角、東芝はこうした状況下で業績が低迷していることを隠すため、数年にわたって会計操作を行ってきました。2015年1月、インフラ事業の一部で不正会計処理が行われているとする内部告発があり、事態は明るみに。歴代の社長も事態を把握しており、誰も止められないまま7年にわたって続いた不正会計の総額は1500億円を超えていました。日本を代表する名門企業の不正に、世間では激震が走りました。
東芝は早急な経営再建を求められ、家電部門は中国の美的集団に、医療機器部門はキヤノンに売却。総合電機メーカーとしての歴史に幕を降ろしました。早期退職や配置転換も含めて、1万人以上がリストラ対象となる見通しです。 

日本の電機業界は、以前のような圧倒的なシェアや存在感ではなくなっているものの、日本経済を支える花形であることは間違いありません。知名度や給与水準、働きやすさなどから、就活生からも圧倒的な人気を集めています。

新たなビジネスモデルを構築する必要性に迫られる日本の大手電機メーカーでは、常に最新技術に関心を示しキャッチアップを怠らず、人としてのスキルを磨いていこうとするモチベーションをもった人材が求められています。とくに新卒社員は、スキルや経験よりも今後どれだけ伸びていけるかというポテンシャルに期待して採用しています。これからの電機業界では、就職活動に成功して大手メーカーに入れたことで安心する、受け身な草食系人材ではなく、日本の技術が世界をリードしてきた過去のように、新たな時代のトレンドを作る若い才能が求められているのです。

シャープのように、今後は給与や待遇に見合わないと判断されれば、大手メーカーの正社員でも容赦なくリストラの対象とされる可能性は多いにあります。これからのエンジニアは、自分が「市場価値」を生み出せているかということを常に自問自答していく必要があります。

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