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メーカーの年収を徹底分析!エンジニアの明日はどっちだ? 
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メーカーの年収を徹底分析!エンジニアの明日はどっちだ? 

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就職先を選ぶときにとっても気になる給与、でもなかなか聞けない……

仕事を選ぶうえでの軸はさまざまありますが、「給与」も大切なファクターではないでしょうか。「やりがい」は大切ですが、これから先の人生、結婚したり子どもができたり……といったライフステージを考えていくと、お金はあるに越したことはありません。

誰もが知っているような大手メーカーなら、給料も高いのでは? と漠然としたイメージを抱いている就活生も多いのでは。でも、先輩社員へのOG訪問や、面接・説明会といった選考の場では、なかなかお給料について聞きにくいですよね。今回は、みんなが気になる、メーカーの年収や昇給について解説します。

 

超大手とその他では10年後の年収が全然違う!!!

エンジニアの転職を支援するリクナビTech総研(2008年)が3092人のエンジニアに対して行った給与調査によると、最多が400万円台(401万円以上~500万円以下)の23.4%、次いで500万円台(21.8%)となっています。

 

以下、300万円台(15.8%)、600万円台(13.8%)、700万円台(8.9%)、300万円以下(6.4%)、800万円台(5.1%)の順です。予想していたより高いですか? 低いですか? 一方、誰もが名前を知っている超大手に勤務するエンジニアの年収レンジは、「800万~1000万円」(18%)が最多であるのに対して、大手グループ企業、その他の大手、外資では「600万~800万円帯」にまで下降します。

さらに、中堅・中小や派遣・受託になると最多ゾーンは「400万~600万円帯」になります。平均値だけでなく、超大手では「1200万~1500万円未満」「1500万~2000万円未満」「2000万円以上」といった高収入プレイヤーが一定数いるのに対し、その他の企業グループではその割合がぐっと減り、低所得層の割合が増えています。

 

このように、エンジニアの給与は企業規模によって大きく差があることがわかります。この調査の回答者の年齢は、年齢は30~34歳が30.7%と最も多く、ついで35~39歳(27.4%)、25~29歳(19.9%)、40~44歳(18.9%)なので、だいたい入社して10年~20年くらいの年収と考えていいでしょう。

その秘密は、定期昇給にあります。昇給とは、給与が上がること。昇給がなければ給与は初任給のままです。役職が上がることによる昇給のほかに、定期昇給は、就業規則で定められた昇給表、あるいは賃金表に従って、毎年決められた時期に給与が上がることをいいます。

日本の企業は4月が新しい年度の始まりになるので、4月に定期昇給する企業が多いようです。賃金規則や労働契約で定期昇給を定めている場合、会社はこれを裏切ることができません。裏切った場合、労働基準法違反となり、社会的な制裁を受けることになります。

 

大手の場合、昇給幅はだいたい数千円~1万円くらい。中小企業の場合は定期昇給があってもほんのわずかという場合も少なくありません。そのため、数年後の給与が大きく変わってくるのです。初任給はどこの企業も横並びに見えるかもしれませんが、このほか、入社後の昇給を考えるとその差は年々開いていくのです。

「初任給の高い企業に就職したい!」と考えるかもしれませんが、その会社に長く勤めるつもりがあるならば、昇給も含めた10年後の年収の差も気にしておくべきでしょう。

これからの時代、大手メーカー勤務といって安心してはいられない?!

日本のメーカーはこれまで、年功序列制と終身雇用を前提にした雇用体制を維持してきました。雇用が安定しているからこそ、エンジニアをはじめとする社員は仕事に打ち込むことができ、自分の会社に対して愛着を抱いてきたのです。

企業側も、社員を家族の一員のように扱っていました。長く勤めるのであれば、自分の会社が良くなるように努力しようとするのは当然のことですよね。また、会社からも家族のように大切に扱われていれば、それに報いようとするでしょう。こうした環境が、日本の製造業の強みでもあったと考えられます。

 

しかし、昨今ビジネス環境は大きく変化しており、こうした雇用体制も大きく変化しています。日本の経済成長を続けてきた大手電機メーカーが、次々と数千人規模で社員をリストラしたというニュースは、しばしばメディアで報じられています。

 

また、名門といわれてきた日本の大手メーカーが、海外の新興企業に買収される例も出ています。超大手に就職したからといって、自動的に給料が上がって、定年まで会社にいられるという時代ではなくなっているのです。

そうした中、生き残っていくにはどうしたらいいのか。それはずばり、自らの「市場価値」を給与の水準に見合ったものに高めていくことです。例えば、技術面でスキルを磨いていくのでも良いでしょうし、マネジメント職をめざしていくなら、チームをまとめあげるためのリーダーシップスキルを磨くことも大切です。自分が、給与に見合った貢献ができているかどうか。今後は、そういった観点が厳しく問われるようになっていくと考えられます。

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