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「SE」新卒採用時に有利になる資格
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「SE」新卒採用時に有利になる資格

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システムエンジニア志望が就活で有利になる資格

日々の生活で欠かせなくなったIT技術。スマートフォンやタブレット端末を1人1台以上所有していることが当たり前になりました。調べ物や連絡の手段がこの10年で大幅に変化しただけではなく、IOT(Internet of Things)により身の回りの家電等にもIT技術が組み込まれ、様々な分野に発展しています。そういった背景もあり、ITエンジニアの求人も志望者も年々増加。文系理系を問わず、大学卒業後の就職先としてITエンジニアを考える学生も増えています。自分が志望したIT企業に入社したい時に考えるのは「IT関連の資格有無が採用に影響するのか?」ということではないでしょうか。ここでは、IT関連資格の有る無しが、どう採用に影響するのか、また入社前に取得しておくと有利になる資格をご紹介していきます。

実は、新卒採用では資格よりも面接判断

実を言うと、IT関連の資格の有無は、新卒採用に大きな影響は与えません。多くの企業の応募要項にもIT関連資格が必須と記載しているところは少なく、IT業界の売上高トップ3の企業、NTTデータ、大塚商会、野村総合研究所でも新卒採用時で資格有無が問われることはありません。これは、システムエンジニアなどの仕事は、公務員や弁護士のように国家資格を必要とするものではないからです。IT関連の資格は、一定の知識レベルを証明するものであり、システムエンジニアという職業の性質上、ITに関する知識よりも、その会社の特質性や業界知識、専門性などが重要です。この実務経験を新卒採用時に備えている人は少なく、そのため資格有無よりも面接でコミュニケーション能力や人間性をポイントとして企業は見ています。しかし、NTTデータ、大塚商会、野村総合研究所を含めて、IT業界に対しての興味関心や入社後の向上心は、大きな採用判定ポイントとなり、資格有無が全く関係ない、ということではありません。また、入社後はIT関連の資格有無によって昇格や昇給、資格取得時の特別賞与を設ける会社も多く、IT関連の資格は積極的に取得した方が良いでしょう。

国家資格とベンダー資格

IT関連の資格は、「国家資格」と「ベンダー資格」に大きく分けることができます。

・国家資格

経済産業省が、ITに関する知識・技能が一定水準以上であることを認定する資格です。主に、日本国内ではIPA(information-technology Promotion Agency)と呼ばれる公的機関が情報処理の推進に関する法律に基づき、難易度に応じた試験を13種類用意しています。基本的な知識を確かめるITパスポート試験から情報セキュリティや高度な技能を求められるスペシャリスト試験、情報システムの側面から経営監査スキルを要求されるシステム監査技術者試験があります。公的な試験のため、日本国内では一定のIT知識を証明することができる資格です。

・ベンダー資格

ベンダー資格とは、企業が自社製品に関する知識や技能が一定水準以上であることを認定する資格です。国家資格ではなく、民間資格です。ハードウェアやソフトウェアを提供するメーカー企業がそれぞれで実施をしており、日本国内で有名なものとしては、シスコ技術者試験やマイクロソフト認定プロフェッショナル試験、オラクル試験やアップル認定資格プログラムなどがあります。国家資格ではありませんが、実務経験が重要視されるIT業界では、ベンダー資格の有無も一つの評価ポイントとなります。また、国家資格とは異なり、シスコの資格など資格有効期間が設定されているものもあります。

新卒採用時にあると有利な資格とは

IT関連の資格として国家資格とベンダー資格がありますが、システムエンジニアとして実務経験が無い新卒の学生にとっては、面接官に大きなインパクトを与えるような高いレベルの資格を取得するのは困難です。しかし、企業側は、高い技術力を持った人間を採用することよりも、入社後、自社で開発業務を長く続けてくれるか、向上心を持って取り組めるかを見ています。そこで、学生でも比較的取得が容易で、IT業界への意欲を面接官に示すことができる資格をご紹介します。

・ITパスポート(国家資格)

経済産業省が認定する国家資格です。情報処理「入門編」の資格であり、ITに関する基本的な知識や用語理解を試す問題が出題されます。ITに関する知識が無い人には比較的取得可能な資格です。IPAでも職業人に共通して求められる基礎知識の資格としてレベル1(一番易しい)としています。ITの基本知識や用語理解を示すことはできるでしょう。

・基本情報処理技術者試験(国家資格)

経済産業省が認定する国家資格です。ITパスポート試験の次レベル資格となり、IT基本的知識・技能に加え、実践的な活用力を認定する資格です。ITパスポートと異なる点は、午前と午後の2部制で試験が行われ、午前の部ではIT知識に関する問題、午後の部ではプログラミング言語や表計算問題を選択回答します。大塚商会をはじめ、本資格の有無を昇格・昇給・特別賞与等の条件に定めている会社も多く、各企業でも重要視されている資格です。新卒採用時に本資格を持っていると、採用試験を優位に進めることができるでしょう。

・CCNA(ベンダー資格)

世界最大のネットワーク機器メーカー、シスコシステムズ社が認定するベンダー資格です。ネットワーク機器と運用管理能力に関する問題が出題されます。IT業界と聞くと、ハードウェアやソフトウェアのイメージが強いですが、どのような分野でもネットワークは欠かすことができません。ベンダー資格のため、受験料は35,400円と国家資格と比較すると高額ですが、学生での本資格の取得は面接官に大きな印象を与えるといえるでしょう。

・オラクルマスター Bronze・Silver(ベンダー資格)

知名度の高いベンダー資格です。オラクルの代表的技術であるデータベースに関連した試験が出題されます。難易度によって、Bronze、Silver、Gold、Platinumと体系化されており、Silverからは世界共通資格です。データベース技術についても、ネットワークと同様にシステム開発の際には用いられることが多く、中でもオラクルデータベースは世界共通で利用されている製品です。大手企業でも、オラクルマスター資格の取得に奨励金や補助金を設けていることから、学生時代でSilverを取得していることは、IT業界への志望アピールに十分と言えます。

IT関連の資格は、今回ご紹介した資格の他にもまだ多くあります。Javaや最近流行のアンドロイドやアップル関連のプログラミング資格もありますが、志望する企業の事業範囲によっては、その言語の利用有無も関係するため、採用試験時に資格有無をアピールするかは注意が必要です。例えば、保険系のシステム開発の会社にアンドロイド資格の取得をアピールしても、直接的な評価には繋がりません。志望企業がどのような開発分野を社会で担っているのかは試験前に確認しましょう。

今回IT関連の資格をご紹介しましたが、新卒採用時には資格有無よりも面接時の人柄やコミュニケーション能力が評価されます。資格は、IT業界への志望度や向上心を示す裏付けとしましょう。また、資格は昇級や昇格の評価ポイントとして利用される企業も多いことは確かです。変化が激しいIT業界。自身のキャリアアップと対外的なアピールのためにも、資格取得はおすすめです。

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