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エンジニア就活生に人気の家電業界、実態を知ろう!  
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就活生に人気のはずの家電業界、一体何が起きてるの?

ソニーやパナソニック、シャープ、東芝といった家電メーカーは、ほとんどの人が名前を知っている、日本を代表する大手企業です。家電メーカーは、自動車業界と並んで日本経済を支えてきました。「メーカー」と聞くと、真っ先に家電メーカーを思い浮かべる人も多いでしょう。しかし近年では、家電メーカーが巨額の赤字を計上したり、海外企業から買収攻勢にあったりと、不安なニュースを耳にすることも多くなっています。今回は、就活生に人気の家電業界、電機業界にスポットをあて、各社を取り巻く環境や今後の成長可能性について見ていきましょう。

日本の家電メーカーが世界で苦戦している理由

家電を含む「電気機器」は、2015年時点で東証一部の全時価総額の10.8%を占めており、金額ベースでは自動車などの「輸送用機器」に次ぐ第2位。衰えたといわれても、日本の代表的産業であることは間違いありません。日本の代表的家電メーカーが大きく業績を悪化させるようになったのは、2008年頃からだと言われています。ただ、家電メーカーは昨今、冷蔵庫やテレビ、電子レンジなどのいわゆる白物家電のみではなく、BtoB向けの産業機器や、社会インフラまで事業分野を拡大しており、不振の理由をひとつにしぼることは難しいといえます。しかし、2008年の秋に起きた「リーマンショック」とその後の世界的な景気後退が、ひとつのきっかけになったことは間違いありません。2010年のギリシャ危機以降に円高が進み、東日本大震災が発生した2011年には戦後最高値をつけるに至りました。輸出をメインとする企業にとって、通貨高はマイナスに働きます。大震災で大きな痛手を受けた家電メーカーをはじめとする日本企業にとって、この円高もさらに業績を落ち込ませる大きな要因となりました。日本の家電メーカーが業績不振に至っている原因として指摘されているのが、中国や韓国、台湾企業の追い上げです。韓国のサムスンやLGは、「日本のお家芸」と言われてきたテレビ事業のシェアを奪い取り、多くの日本メーカーがテレビ事業からの撤退を表明するに至りました。テレビ事業の「世界の亀山モデル」など、液晶技術をコアコンピタンスとしてきたシャープへの打撃はとくに大きかったとみられます。また、韓国サムスン電子は、スマートフォンやタブレットといったモバイル端末の分野で、米アップルと並ぶシェアを勝ち取っています。スマホの開発で乗り遅れた日本メーカーは、大きく立ち遅れる結果となりました。一方、台湾メーカーはこちらも日本の得意分野だった半導体技術を進展させ、世界シェアを大きく伸ばしました。昨今シャープの買収劇で世間をにぎわせているホンハイジンミゴンイェ(鴻海精密工業)は、近年台頭する台湾企業のひとつです。ホンハは、スマートフォンや薄型テレビなどの電子機器を受託生産するEMSとして急成長しました。米アップルのiPhoneやソフトバンクのヒト型ロボット「pepper」など、私たちが知らないだけで、ホンハイが製造している製品は数多くあるのです。こうしてグローバルレベルでの競争が激化した結果、製品価格の下落と価格競争が起こり、コスト面で劣る日本メーカーの活力をそぐ結果となっています。

家電メーカーが復活するためのキーワード   

こうして見ていくと暗い話題ばかりのように見える家電メーカーですが、今後家電業界が浮上していくためのキーワードはいくつか考えられます。まず1つめは「エコ」。例えば、IoT(モノのインターネット)を活用したスマート家電なら、エネルギーの無駄な消費をおさえることができます。家電のみではなく、家全体をスマート機器でコントロールする「スマートホーム」なども、各社が競って技術開発を進めている分野です。日本は以前から省エネ技術の開発に取り組んできており、この分野では、他国メーカーの一歩先を行っているといえます。最近では、新興国でも経済発展とともにエネルギー供給や環境問題に関心が多く抱かれるようになっており、今後日本の高い省エネ技術が評価される局面が増えてくると予想できます。次いで、「法人向け」も重要なキーワードです。家電やデジタル機器の需要が世界的に頭打ちとなっている中、これまで培ってきた最先端技術を駆使した部品、素材といったBtoB(企業向け)の事業に舵を切るメーカーも増えています。例えばパナソニックは2015年から、収益性の低い家電よりも安定的に利益確保しやすい自動車分野や住宅分野に注力して業績を伸ばすと表明しています。また、日立、東芝、NECなども、法人向け事業での収益拡大を狙っています。

各社の事業戦略や業績など企業研究もしよう!   

ここまで、家電メーカーをとりまく環境についてお伝えしてきました。家電を含む「電気機器」を取り扱う企業は、東証一部に上場しているだけでも158社あります。就職活動の現場では、大まかな業界の傾向だけでなく、各企業ごとの事業戦略や業績など、企業研究も大切であることは間違いありません。

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